初心者の中国株長期投資

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映画「チャイナシャドー」

中国株ブログ-

「香港では、その日までの、引き算の日々が始まっている――」
映画「チャイナシャドー」
 中国返還前の混沌とした香港を描いた映画「チャイナシャドー」(1990年/監督・柳町光男/ジョン・ローン、佐藤浩市 主演)を今日は紹介します。
 映画のパンフレットに次のような解説があります。
 「1984年の“中英共同宣言”というイギリスと中国の話し合いで『返還後50年間は、資本主義制度は不変』という取り決めがなされ、その間中国に支配されるのは外交と軍事だけの香港。
 だが、刻一刻と迫る1997年を前に、香港は激しく揺れている。アメリカやカナダに移民したり、留学したり、果ては外国人と結婚したりする人々が後を立たず、大きな社会問題になっている。
 『チャイナシャドー』は、そんな香港の裏の実体を舞台に描かれたドラマだ」
 この作品何故かDVD化されていないんですよね。レンタルでビデオは見かけます。サントラも良く、雰囲気感がある渋い作品です。
 また、返還についてWikipediaを見ていたら次のようなことが載っていました。
 「マーガレット・サッチャー首相はイギリスが引き続き香港を管理できるよう求めていたが、中華人民共和国は『港人治港』を要求してこれに応じず、小平はサッチャー首相にイギリスがどうしても応じない場合は、武力行使や水の供給の停止などの実力行使もありうることを示唆した。サッチャーは小平との会談を終えて人民大会堂を出る時、足元がふらついたという。
 1984年12月19日,中英双方が署名した中英共同声明が発表され、イギリスは1997年7月1日に香港の主権を中華人民共和国に返還し、香港は中華人民共和国の一特別行政区となることが明らかにされた」
 正に事実は“小説よりも奇なり”ですね。

 「渡辺篤史の建もの探訪」は毎週楽しみにしている数少ない番組のひとつです。 今年で20周年を迎えて、記念本が出ました。私は例の靴磨きの少年書店で購入しました。お近くの書店にない場合は、こちらからお買い求めになれます。


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日常に潜む株価のサイン

中国株ブログ-

 株価の上昇や暴落のサインは、意外と身近にあると思います。まあ、後付けなんですが。
 07年にH株価が20、000HDを越えていった辺りだったでしょうか。通勤で使用している自宅(郊外)最寄り駅前に小さな書店があります。その書店の投資関係の棚に突如として中国二季報が並んだのです。今まで日本株関係しか置いていなかった棚なんです。
 これに対する私の反応は、「この書店も気が利くようになったあ、買わなくても立ち読みできて便利じゃん♪」です。
 ・・・アホですね(汗)。なぜなら、それは靴磨きの少年だったんです。つまり、ど天井のサインだったのです。もちろん今は並んでません。次に並んだ時には、当ブログにてお知らせしますね(笑)。
 それから、今回の世界金融危機の暴落後、マネー雑誌4誌(発売日が何故か一緒のザイ・日経マネー・マネージャパン・ネットマネーだったかな)から綺麗に中国株特集が大きく組まれなくなりました。しかし、最近になりボチボチ特集が組まれ始めてきました。
 そして、今回の中国株の上昇です。何かサインはあったのでしょうか?
 そう言えば、「週刊文春」先々週号(4月16日号)に「誰も書かなかった中国経済の『病理』」というネガティブな記事が載っていましたが・・・・・これか!?

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タックス・ヘイブン

-がんばれ、中国株長期宣言!!-

 香港証券取引所(00388)には、実質的に香港企業でありながら、ケイマン諸島等のタックス・ヘイブンに登記した企業も上場されています。
 さて、このタックス・ヘイブンですが先頃のG20金融サミットでも問題になっていました。
 2009年4月3日付「人民網日本語版」が次のように報じています。
 「外交部の秦剛・報道官は2日、定例記者会見を行い、『中国は国際社会によるタックスヘイブン(租税回避地)の撲滅活動を支持する。しかし、香港とマカオをタックスヘイブンに入れることには反対する』と述べた。新華網が伝えた。
 2日に英国で開幕したG20金融サミットで、経済協力開発機構(OECD)に非協力的で、脱税の温床となっている国や地域『タックスヘイブン』のブラックリストを公表し、関連の措置が取られる見通しとなった。
 これについて秦報道官は、『中国は国際社会が共同で金融に対する監督を強め、脱税を撲滅することを積極的に支持し、アンチ脱税のための国際協力を支持する。しかし、中国の香港とマカオ特別行政区をタックスへイブンとする根拠はなく、断固として反対する』と述べた。
 G20の各国が金融監督とアンチ脱税を強めることについて秦報道官は、『中国は責任感のある国だ。国際的な金融危機が始まった後、中国はすぐに国際社会が協力を強め、共に困難を乗り越え、目の前の危機に共に立ち向かい、克服するべきだと主張した。中国は国際社会の金融危機への対応、金融・貨幣システムの改革、金融監督強化に向けた討論に積極的に参加し、建設的な役割を果たす』と述べた」
 では、そもそもタックス・ヘイブンとは何か、について調べてみました。
 2006年8月「WEB金融新聞」改版に次のように載っています。
 「タックスヘイブン(オフショア)とは?
 タックスヘイブンとは、日本語に訳すると『租税回避地』という意味です。外国資本&外貨獲得の為に、意図的に税金を優遇(無税または極めて低い税率)して、企業や富裕層の資産を誘致している国や地域のことをタックスヘイブンと呼びます。
 タックスヘイブンは、別名『オフショア金融センター』若しくは略して『オフショア』などとも呼ばれます。又タックスヘイブンのことを『タックスヘブン(tax heaven=税金天国)』と誤解している人が多いのですが、正しく『tax haven』ですのでご注意。
 タックスヘイブンを行っている国は、F1グランプリの開催地でもあるモナコ公国やサンマリノ共和国が有名です。他ではカリブ海地域のバミューダ諸島、バハマ、バージン諸島、ケイマン諸島、中近東ではドバイ(アラブ首長国連邦)やバーレーンなども、タックスヘイブン政策を行っています。アジア地域の香港やマカオ、シンガポールなども、税率が極めて低いため、事実上タックスヘイブン地域にあたります。
 これらタックスヘイブンと認定される国や地域は、そのほとんどが自国の産業を持たない極めて小さな国々です。何もしなでいると、確実に世界経済の自由化の波に飲まれて衰退していくだけの弱小国なので、税金をゼロにするという強引な手法で、外国企業や大富豪達の資産を集めて、国土を潤そうとするわけです。
 タックスヘイブンの問題点 ~マネーロンダリング
 そんなタックスヘイブン(オフショア)は、世界の先進諸国にとってみれば非常に厄介な存在であります。大企業や富裕層などの資金が、自国からタックスヘイブンに流出すれば、当然ながら税収は減ってしまいます。このため先進諸国では近年、所得税率や法人税率の引き下げを余儀なくされています。
 その上タックスヘイブンは、大富豪達の所得隠し=マネーロンダリング(資金洗浄)の温床場所として使われているケースも多いのです。あのライブドアのホリエモンも、タックスヘイブンに資産を隠しているという噂がありましたよね。また村上ファンドが拠点をシンガポールに移したのも、マネーロンダリングの疑いが強いのでは?と見られています。
 ゆえに今後は、先進諸国がタックスヘイブン対策を進めていくことが確実です。特にマネーロンダリング問題は、脱税防止というだけでなく、テロ組織などの資金金庫になっている現状もあり、根絶を目指してタックスヘイブン諸国に情報開示などを強く求めていく方向です。無論タックスヘイブン諸国にとっては、この政策に自国の命運がかかっている訳でして、すんなり情報開示を受け入れるはずもなく、問題解決はまだまだ先の話となりそうです。
 このように、タックスヘイブンは大金持ちや裏社会の人間だけが利用する場所だと考えがちですが、実は日本の一般庶民でも、タックスヘイブン諸国に銀行口座を持つ事が可能だと言います。すでに一部の賢い(?)資産家は、金利ゼロなうえ税金だけはべらぼうに高い日本から、これらタックスヘイブン諸国に預貯金を移動させているようです。
※タックスヘイブンのご利用は自己責任で願います」



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ジョージ・ソロス氏は本気で中国に好意的なのか?

 2007年1月22日付「All About マネー」に著名投資家ジョージ・ソロス氏について次のように載っています。
 「大投資家の名言 ジョージ・ソロスハンガリー生まれのユダヤ人で、1兆円の資産家(2006年フォーブス誌発表)、ジョージ・ソロスの名言は、「市場参加者の価値判断は常に偏っており、支配的なバイアスは価格に影響を与える」(『ソロスの錬金術』総合法令より)です。
 人間は現実を不完全にしか認識できないという発見を、ソロスは強力な投資手法へと開花させました。他人には、見えないもが見えるとき、ソロスはその本領を発揮します」
 そのジョージ・ソロス氏が、ここのところずっと中国に好意的なのです。
 
2008年付11月12日「サーチナ」 
 「ロシア共産党機関紙『プラウダ』によると、米著名投資家のジョージ・ソロス氏は、中国が現在金融危機をしのいだ『最大の勝ち組』となり、今後は国有銀行や巨額債務を抱える欧米諸国をおさえ、新たな世界の金融帝国になるとの予測を述べた。人民網がこのほど伝えた」

2008年12月11日付「サーチナ」
 「米著名投資家のジョージ・ソロス氏はこのほど、北京で開かれた中国国際金融有限公司(China International Capital Corporation Limited、CICC)のフォーラムで、『中国は内需拡大に没頭するだけではいけない。中国は今後、国際金融システムによって資本の流出の危機に瀕した周辺国家に対して、“救いの手”を差し伸べるべきだ』と述べ、『経済大国・中国』としての自覚と役割への期待を示した。和訊網が11日付で伝えた」

2009年3月17日付「サーチナ」
 「16日付財華社によると、米著名投資家のジョージ・ソロス氏はこのほど、中国経済は2009年末に回復すると予想した。
 ソロス氏によれば、中国政府は昨秋に4兆元の景気対策を打ち出したが、必要ならこの額を上乗せできる能力がある。また中国が金融分野で他国と協力すれば、その国の内需を引き出すことで、自国の輸出業を回復させることもできる。現在の金融危機から脱却するための中国の環境は、欧米に比べて極めて良好といえる。
 ただソロス氏は『GDP(国内総生産)の成長だけを求めるのは簡単だが、農村の余剰労働力のための雇用創出といった問題は中国にとって避けられない道だ』として、より大規模な財政出動が必要となる可能性を指摘した」

2009年4月2日付「人民網日本語版」
 「国際金融界の大物と称されるジョージ・ソロス氏は3月31日、ロンドン経済政治学院(LSE)でスピーチを行い、『国際金融危機の影響を押しとどめるのに中国の体制は有利に働いている。中国は、世界に影響を与えている危機からいち早く脱し、さらに強大化していくことだろう』との見方を示した。『国際金融報』が伝えた。
 ソロス氏によると、国際金融市場から実体経済に広がりつつある今回の危機は、中国にも打撃を与えている。なかでも輸出面での打撃は深刻だ。だが中国の現行の体制、とりわけ銀行に対する政府の効果的なコントロールは、今回のような金融危機による被害を防ぐのに役立っている。
 ソロス氏はまた、中国政府の打ち出した経済刺激策を積極的に評価し、銀行の貸し付けも大きく増え、株式市場も復調しているとの見方を示した。ソロス氏はさらに、『中国は今回の金融危機の勝ち組となるだろう』と語った」

 さて、これだけ中国に対して好意的なジョージ・ソロス氏ですが、不思議なことにバフェット氏やジム・ロジャーズ氏のように具体的に中国の何かに投資したということが聞こえてきません(私の見逃しかもしれませんが)。
 2009年2月19日付「サーチナ」は次のように報じています。
 「米著名投資家ジョージ・ソロス氏が率いるヘッジファンド会社、ソロス・ファンド・マネジメントが、ブラジルの国営石油会社ペトロブラスと、カナダの肥料メーカー、ポタシュ・コーポレーション・オブ・サスカチワンの保有株を2008年10-12月期にそれぞれ約2倍に引き上げていたことが分かった。18日付で世華財訊が伝えた」
 ジョージ・ソロス氏は本気で中国に好意的なのでしょうか(汗)。

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記事の捉え方

 尊敬して止まない投資家達のブログを読むのが日課になって久しい。面白いのが、記事一つにしても捉え方、表現が違うこと(当たり前か)。
 例えば、中国の一人当たりGDPが3000ドルを超えたことについて。
 澤上篤人氏は次のように述べています。
 「中国の一人当たりGDPが、3000ドルを超えたそうだ。今朝の日経新聞に書いてあった。
 勝ち馬に乗れという単純な主張ではないが、政治もそろそろアジア・シフトを本格化させて欲しいと思う」
 カテキン氏は次のように述べています。
 「中国の本当の姿を知らない評論家は、中国の内需がこの世界不況の牽引役を果たすとか、経済復興の狼煙は中国からとか・・凄く勝手な事を書いている。
 でも、たがが一人当たりGDPがようやく3000米?に到達した国だぞ。上海や北京の都会でも、普通の中国人は日本人よりも相当貧乏だぞ。車なんてまだまだ一部の人の乗り物だぞ。田舎に行けば、とても想像できない程貧乏だぞ。
 他国の経済まで、相手にしていられるか!自国だけで、精一杯やちゅーねん! 勿論、中国がいくら財政出動や減税して、内需を刺激してもそれで構造的な不況に陥った国の消費が戻る事はないだろう」
 私自身はどう思ったのだろうか。たしか通勤電車の中で、日経を読むというよりチェックするという行為、何より寝ぼけながら
「zzz(-_-)・・・中国ひと・り・当たり・・GD・P・・・上がったのか・・・ふーん・・株価も上がらんかな・・・zzz(-_-)・・・」
思考停止中



■ 中国株初心者の方は、ネットの中国株掲示板を情報源に売買をすることはとても危険です。それは、その場その場に流された情報、バイアスのかかった情報が多いからです。
■ 悪質な投資有料サイトに騙されないで下さい。例えば、多数の中国株銘柄を推奨しておき、その中から株価が急騰した銘柄のみを「当社の推奨銘柄が何倍になりました」と誇張する。未来のナントカ電器になるからと推奨していた銘柄が売買停止になっても、そのことには一切触れないなど悪質な投資有料サイトが存在します。
■ 長期投資をする場合、カリスマ投資家達は現地の企業訪問までして情報を取ります。それは、長期だけに失敗が許されないからです。
■ つまり、当たり前のことですが、投資で成功するカギは優良な情報ということになります。
■ グローバルリンクアドバイザーズの戸松信博氏は、マネーポスト2009年1月号で次のように述べています。
 「中国が内需主導で今回の世界的な不況を乗り切れば、中国株は今後15~20年かけて?最大バブル?に突入すると見ている。日本の70年代以降をトレースすれば、その時の株価が現在の10倍になっていたとしても何ら不思議はない。
 米国の影響もあって今後1~2年は苦しいだろうが、やがて中国ひとり勝ちの独歩高に向かう可能性が高い。この1~2年でいかに買い貯められるかが勝負の分かれ目といえるだろう」
 そこで、さらなる?中国株バブル?に向けて、今こそ仕込んでおきたい銘柄情報は、戸松信博氏自身の情報サイト「中国株通信」を申し込むことによって得ることができます。
 中でも私達個人投資家には、なかなか実行が難しい現地企業訪問ですが、中国現地視察レポートから現地企業に直接訪問した経営陣への直撃インタビューなど貴重な情報を得ることができます。
 中国株通信のご確認、お申し込みは下記より↓


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チャイナシャドー

Author:チャイナシャドー
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■ 70年代生まれのO型 既婚 2人の子持ち
■ 住所:Tokyo BetTown
■ 趣味:YMO 映画鑑賞
■ ペット:柴犬マリちゃん
■ 愛車:HONDA/ODYSSEY

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